保険初心者から保険の仕事をしてる方へ保険用語や年金用語をわかりやすく解説

最近ではいろいろな保険会社で、医療保険に細かくオプションが付けられるようになり、内容が充実してきているようです。

保険の加入にあたって、一番気になるのは保障ですが、一体いくらくらい受け取れる保険が良いのでしょうか？

受け取れる金額だけで考えるのは危険です。
調べてみると分かりますが、各保険会社の医療保険には本当に色々なものがあり、それらの医療保険には様々な制約があるのを知っていますか？

一般的な医療保険の場合

• 癌などの特定疾病には対応していないものも多くあります。
• 癌の場合には、本人への告知を避けたがる家族も多いものですが、保険金を受け取るには本人のサインが必要といったケースもあり、逆に特約をつければ、高度医療の治療費が請求できるような保険も存在します。

定期保険の場合

• 満期を迎えた後の病気では保障が受けられません。
• 保険の種類によっては、短期入院では保障が受けられないものもあります。
• さらに、入院給付金を受け取れる期間が定められている保険が多く、その保障期間も商品によってまちまちですから、入院一時金の金額や入院給付金の金額だけで決めるのは危険です。

せっかく高額な保険金の商品を選んでも、自分の病気のケースが当てはまらなければ保険金は受け取れません。

逆に、必要なオプションや特約を全て拾い出し、支払う月々の保険料によって決めるのが妥当だと思います。

あなたが会社員なら、毎年年末に行われる年末調整をご存知でしょう。

あなたが個人経営者（自営業者）だったら、毎年３月に確定申告を行なっているはずです。

年末調整や確定申告は、あなたの収入や状況から所得税を計算するためのもので、その申告の結果、余分に払った前年度の所得税が還付されたり、または逆に追加で所得税を収めなければならない場合もあります。

基本的に、前年度の所得を参考に少し多めに所得税が引かれていますから、年末調整によってある程度の所得税が還付されるのが一般的です。

所得税の計算では、収入から特定の条件を満たしたものが控除されるようになっています。

そして、その条件の一つに生命保険の保険料金があります。その他にも、不動産の購入や扶養家族の有無や人数・障害の有無など、控除を受けられる条件はあるのですが、生命保険の加入も控除の対象となることは覚えておくとよいでしょう。

保険会社からは事前に所得税控除のための保険料の通知書のような書類が郵送で届きますから、その書類を大切に保管して年末調整や確定申告の際に添付して提出します。

保険料の金額によっては結構な控除になるので、年末調整や確定申告の際には必ず忘れずに書類を添付するようにしましょう。

特に独身の場合は、他に控除されるものが殆ど無いので、所得税が高額になりがちです。

少しでも減税してもらうため、必ず手続きするようにしたいですね。